商社の年収を総合・専門で比較｜年代別の目安と海外駐在の手当

この記事で分かること

商社の年収・給与体系について「正確な数字と実態」を知りたい方への答えがここにあります。

・ 総合商社（5大商社）の平均年収は1,784万〜2,113万円（2026年3月期 有価証券報告書）で、年齢・役職別の具体的な推移まで分かる
・ 専門商社との年収差や、海外駐在の手当と福利厚生の仕組みも解説
・ 昇進・転職・スキルアップで年収を上げる具体的な戦略を現役目線で紹介

本記事の年収データについて
企業別の平均年収は、各社の2026年3月期 有価証券報告書に記載された「平均年間給与」に基づきます。年代別・年次別・役職別の金額は、どの商社も公表しておらず、有価証券報告書や公的統計から計算で出せるものでもありません。本記事に出てくるこれらの金額は、著者が商社30年以上で見てきた範囲の目安です。実際の金額は部門・評価・業績連動賞与によって上下します。

はじめに

「商社の年収って実際どれくらいなの？」「総合商社と専門商社で年収にどのくらい差があるの？」「商社で高年収を実現するにはどうすればいい？」

そんな疑問を持つあなたへ。

商社は高年収業界として知られていますが、その実態は会社規模、職種、年齢、役職によって大きく異なります。

また、基本給だけでなく賞与、各種手当、福利厚生を含めた総合的な待遇を理解することが重要です。

この記事では、最新のデータと、現役の商社マンとしての私自身の経験をもとに、商社の年収について詳しく解説します。

総合商社・専門商社別の年収水準から、年齢・役職別の昇進パス、さらには年収アップの具体的な方法まで、商社の給与体系を整理します。

商社への転職や就職を検討している方、現在商社で働いていてキャリアアップを目指している方は、ぜひ参考にしてください。

新卒の年収に絞った実態は、商社の新卒年収の実態で解説しています。

高年収を実現するためにも商社で求められる英語力を早めに強化することが重要です。

なぜ商社の年収がこの水準になるのかは、稼ぎ方を知ると分かりやすくなります。仲介の口銭ではなく事業投資の持分利益が柱になっている点は商社とは何をする会社か｜仲介ではなく事業投資で稼ぐ仕組みで、実際の業務の中身は商社は何してる？仕事内容を1日の流れから解説で整理しています。

商社業界の年収概況

商社業界全体の年収水準と特徴を理解しましょう。

商社業界の年収水準

業界全体の平均年収

商社業界は日本の全業界の中でも特に高年収な業界の一つです。

▼商社業界の年収レベル
・5大商社：1,784万〜2,113万円（2026年3月期 有価証券報告書）
・上場している専門商社14社：802万〜1,190万円（同、平均943万円）
・全業界平均との比較：国税庁「民間給与実態統計調査」（令和6年分）の平均給与は478万円で、5大商社はその約4倍
・注記：「商社業界の平均年収」を業界単位で集計した公的な統計はありません。比べるときは会社ごとの有価証券報告書の平均年間給与を見るのが確実です

商社が高年収である理由

▼高年収を支える要因
・グローバルビジネスの収益性
・多角的事業ポートフォリオによる安定収益
・投資事業からの高いリターン
・人材の希少性と専門性
・少人数で大きな金額を動かす事業構造

本記事の倍率・通過率・比率について
選考倍率、書類選考・面接の通過率、離職率、育児休業取得率などの数値のうち、企業や公的機関が公表しているものは出典を明記しています。出典の記載がないものは、著者が商社30年以上（うち人事部で新卒採用・中途採用の面接官を経験）で見てきた実感と、転職支援サービス各社が公開している情報をもとにした目安であり、公式な統計ではありません。企業・部門・年度によって変動します。

商社への転職を一から検討されている方は、商社転職は未経験でも可能？求められる人材像と準備の順番もあわせてご覧ください。

商社の給与体系の特徴

複合的な給与構成

商社の年収は基本給だけでなく、複数の要素から構成されています。それぞれの構成比を公表している商社はありません。

▼年収の構成要素
・基本給：月額固定給
・賞与：業績連動型
・各種手当：住宅手当、海外手当等
・福利厚生：社宅・研修などの現物給付（金額換算は非公表）

年功序列と成果主義の混合

▼給与決定の仕組み
・基本給：年功序列色が強い
・賞与：個人・部門・会社業績で決定
・昇進：年功+実力主義
・海外駐在：大幅な手当加算
・管理職登用：実力主義の色合いが強化

子会社転職の年収・待遇で、子会社へ移った場合の年収と待遇を解説しています。

商社の年収上昇カーブ

典型的な年収推移パターン

商社は入社後の年収の上がり方が速いと言われますが、業界をまたいでこれを比べた公的な統計はありません。以下は著者が商社で見てきた範囲の目安です。

▼年収の上がり方（目安）
・入社1〜3年：500万〜765万円
・入社4〜7年：800万〜1,200万円。ここで大きく上がる
・入社8〜12年：課長代理で1,200万〜1,600万円
・入社13年以降：課長で1,800万〜2,300万円。評価と部門で差が開く
・海外駐在時：手当が加わり一時的に上がる

他業界と比べるときのものさし

商社の年収を他業界と比べるときは、同じものさしで見ることが大切です。業界全体で比べるなら、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の産業別の所定内給与額（一般労働者・男女計・月額）が使えます。

▼産業別の所定内給与額（月額・令和7年）
・電気・ガス業：44万4,000円
・学術研究，専門・技術サービス業：44万300円
・金融業，保険業：43万7,000円
・情報通信業：40万6,000円
・不動産業，物品賃貸業：36万100円
・製造業：33万円

これは大企業も中小企業も含んだ平均なので、大手各社の水準とは別物です。個社と比べるなら、各社の有価証券報告書の「従業員の状況」に載っている平均年間給与を使います。ただし持株会社（○○フィナンシャルグループなど）の有報に載るのは持株会社に在籍する社員の平均で、傘下の銀行や証券会社の社員は含まれません。銀行の水準を知りたいときに持株会社の数字を見ると読み違えます。

コンサルティングファームは国内の給与水準を公表していません。上の「学術研究，専門・技術サービス業」には研究機関や設計・法務なども含まれるので、コンサルティングだけの数字ではない点に注意してください。

総合商社の年収詳細分析

5大商社（三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅）の年収を詳細に分析します。

総合商社の平均年収ランキング

2026年3月期 有価証券報告書ベース

▼総合商社年収ランキング

1. 三菱商事：約2,113万円
2. 三井物産：約2,059万円
3. 伊藤忠商事：約1,991万円
4. 住友商事：約1,840万円
5. 丸紅：約1,784万円

※平均年齢：42歳前後（5社平均42.4歳） ※これらは有価証券報告書記載の平均値

以下に、主要総合商社の年収ランキングをまとめました。

順位	企業名	平均年収（万円）	平均年齢
1	三菱商事	2,113	42.3歳
2	三井物産	2,059	42.0歳
3	伊藤忠商事	1,991	42.0歳
4	住友商事	1,840	43.3歳
5	丸紅	1,784	42.5歳

総合商社の年齢別年収推移

詳細な年収推移データ

実際の総合商社社員の年収推移を年齢別に見ていきます。以下はすべて、著者が商社で見てきた範囲の目安です（各社とも年代別の年収は公表していません）。

・▼20代の年収推移・22歳（入社1年目）：500〜610万円・25歳（入社3年目）：525〜765万円・20代後半（入社4〜7年目）：800〜1,200万円

30代の年収相場（著者が商社で見てきた範囲の目安）
・30歳：800〜1,200万円
・30代前半（入社8〜12年目・課長代理クラス）：1,200〜1,600万円
・35歳：1,250〜1,800万円
・注意：有価証券報告書に年代別の年収は載っていないため、これは著者が採用の現場で見てきた経験からの目安であって、公式統計ではない

▼40代の年収推移
・40歳前後：1,500〜2,100万円（課長になれば1,800〜2,300万円）
・40代後半で部長に上がった場合：2,200〜2,800万円
・同じ役職でも：評価と所属部門で数百万円の差が出る

▼50代の年収推移
・50代（部長クラス）：2,200〜2,800万円
・執行役員以上：3,000万円以上
※役職別の実額は各社とも公表していません。ここに挙げた金額は、著者が商社で見てきた範囲の目安です（参考までに、有価証券報告書の平均年間給与は5大商社平均1,957万円、平均年齢42.4歳／2026年3月期）。

入社3年目の年収は、大手商社3年目年収の詳細分析で5大商社ごとに確認できます。

新卒の初任給は、各社が募集要項で公表しています。伊藤忠商事36.0万円（大卒）、丸紅35万円、三菱商事35万円（総合職・学士卒）、住友商事33.5万円（学卒）で、月額33.5万〜36万円です（三井物産は募集要項に金額の記載がありません）。若手の賞与3〜5か月分を当てると、1年目の年収は500万〜610万円程度になります。

総合商社の役職別年収

役職ごとの年収レンジ

総合商社では役職によって年収が大きく変わります。 ここでは総合商社と専門商社を比べるのに必要な範囲でまとめます。 課長クラスの実額は記事「大手商社課長の年収」、部長クラスは記事「大手商社部長の年収」でそれぞれ会社別に扱っているので、役職ごとの細かい金額はそちらをご覧ください（いずれも本記事内からリンクしています）。

▼主任・係長クラス（入社4〜8年目）
・年収レンジ：800万円-1,200万円
・課長代理クラス（入社8〜12年目）：1,200万円-1,600万円
・主な業務：チームリーダー、プロジェクト責任者
・昇進要件：実績、リーダーシップ、専門性

▼課長クラス（入社13年目以降）
・年収レンジ：1,800万円-2,300万円
・主な業務：部門管理、予算責任、人事評価
・昇進要件：マネジメント能力、業績、人望

課長職の年収は1,800万円から2,300万円のレンジですが、実際には評価や所属部門により大きな差があります。

▼部長クラス（入社20年目以降）
・年収レンジ：2,200万円-2,800万円
・主な業務：事業戦略、組織運営、役員報告
・昇進要件：戦略立案能力、組織力、実績

▼執行役員クラス（入社30年目前後）
・年収レンジ（目安）：3,000万円-5,000万円。ここから先は社員の給与ではなく役員報酬で、1億円未満の報酬は個別に開示されないため公表値ではありません
・主な業務：全社戦略、事業統括、経営判断
・昇進要件：経営能力、ビジョン、リーダーシップ

▼常務・専務クラス
・金額：報酬1億円以上の役員は有価証券報告書で個別に開示されます。三菱商事の2026年3月期は取締役6人が該当し、2億6,600万円から10億600万円まで開きがありました
・主な業務：事業本部長、地域統括、全社戦略
・昇進要件：卓越した経営実績、将来性

▼副社長・社長クラス
・公表されている社長の報酬（2026年3月期・有価証券報告書）：伊藤忠商事10億7,800万円／三菱商事10億600万円／三井物産7億6,200万円／丸紅4億1,500万円／住友商事3億7,900万円
・注意：役員報酬は基本報酬・賞与・株式報酬の合計で、社員の給与とは制度が別です
・主な業務：最高経営責任、株主対応、戦略決定
・昇進要件：圧倒的な実績、経営手腕、人格

総合商社の部長クラスの年収は、大手商社部長の年収で詳しく見ています。

伊藤忠商事のキャリアパスや年収の詳細、転職を成功させるステップについては、伊藤忠商事の中途採用でまとめていますので、あわせてご覧ください。

総合商社の職種別年収

職種による年収差

職種別・部門別の年収を公表している商社はありません。このため本記事では、職種ごとの年収レンジは載せません。同じ会社のなかでは、年次と役職、評価、業績連動の賞与で差がつくと考えてください。

専門商社の事務職の志望動機を知りたい方は、専門商社の事務職の志望動機の書き方をご覧ください。

総合商社の海外駐在時の年収

海外勤務による年収増加

総合商社では海外駐在により年収が大幅に増加します。

※駐在手当の金額を公表している商社はありません。以下は手当の仕組みだけを示します。
▼海外駐在手当の仕組み
・基本給：日本勤務時の基本給がベース
・海外勤務手当：赴任先の国・家族構成・その年の為替で変わる（治安や生活環境の厳しい地域は危険地手当が上乗せ）
・住宅手当：現地の住居費の補助
・子女教育手当：インターナショナルスクール費用
・一時帰国手当：帰国費用の補助

地域別の手当の水準を公表している商社もありません。赴任先の国・家族構成・その年の為替で変わるので、実際の条件は内定後の条件面談で確認してください。

商社マンの仕事内容を現役社員視点でまとめた記事も参考に、年収と業務のリアルを照らし合わせてみてください。

専門商社の年収詳細分析

専門商社の年収水準と特徴を、社名と金額を並べて確かめていきます。 なお本記事は「いくらもらえるのか」を金額で見る記事です。 総合商社と専門商社で年収差がどこから生まれるのか、事業の幅や分類の仕組みそのものを知りたい場合は、記事「総合商社と専門商社の違い」のほうで詳しく扱っています（記事末尾からリンクしています）。

専門商社の年収水準

専門商社の平均年収レンジ

専門商社は規模・業界により年収水準が大きく異なります。上場している専門商社14社の平均年間給与は943万円（平均年齢40.6歳。各社の有価証券報告書「従業員の状況」）で、5大商社平均1,957万円のおおむね5割にあたります。分野による幅が大きく、素材・化学系で5〜6割、食品・機械・電子系で4割前後です。

▼専門商社の年収分布
・上場している大手専門商社：802万円-1,190万円（14社の実額。うち9社が1,000万円未満）
・中堅の専門商社：500万円-900万円（著者が見てきた範囲の目安）
・中小の専門商社：400万円-700万円（著者が見てきた範囲の目安）
・注意：中堅・中小は非上場が大半で有価証券報告書がないため、上の2つは著者が見てきた範囲の目安であって公表値ではない

業界別専門商社年収

▼化学品・素材系
・公表値のある企業：長瀬産業1,190万円（41.2歳）、蝶理1,036万円（39.7歳）、稲畑産業1,006万円（40歳11ヶ月）
・5大商社平均1,957万円に対して：約5〜6割
・特徴：技術的な専門性が高くBtoB中心。専門商社のなかでは最上位の水準
・出典：各社の2026年3月期 有価証券報告書「従業員の状況」

▼エネルギー系
・公表値のある企業：岩谷産業1,021万円（39.8歳）、伊藤忠エネクス1,001万円（41.3歳）、三愛オブリ823万円（39.9歳）
・5大商社平均1,957万円に対して：約4〜5割
・特徴：資源価格の変動を受けるが需要は安定。産業ガスなど独自領域を持つ会社が上位
・出典：各社の2026年3月期 有価証券報告書「従業員の状況」

▼鉄鋼・金属系
・公表値のある企業：阪和興業998万円（37.4歳）、神鋼商事974万円（39.3歳）、佐藤商事877万円（43.8歳）
・5大商社平均1,957万円に対して：約4〜5割
・特徴：平均年齢が若い会社が多く、同じ年収でも年齢あたりの水準は高め
・出典：各社の2026年3月期 有価証券報告書「従業員の状況」

▼機械・建材系
・公表値のある企業：YUASA（旧ユアサ商事）839万円（38.3歳）、山善802万円（40.0歳）
・5大商社平均1,957万円に対して：約4割
・特徴：建設・設備投資の需要に連動。技術サービスで付加価値をつける
・出典：各社の2026年3月期 有価証券報告書「従業員の状況」

▼電子部品・紙・食品系
・公表値のある企業：加賀電子820万円（42.6歳）、日本紙パルプ商事890万円（44.7歳）、三菱食品730万円（44.6歳）
・5大商社平均1,957万円に対して：約4割前後
・特徴：生活や産業に密着して安定している反面、利幅が薄く年収は専門商社のなかでも下位。三菱食品は2025年9月26日に上場廃止となっており、数値はそれ以前の有価証券報告書によるもの
・出典：各社の2026年3月期 有価証券報告書「従業員の状況」（三菱食品のみ上場廃止前の最後の有価証券報告書）

上場している主要な専門商社を、平均年間給与の高い順に並べます。 すべて直近の有価証券報告書「従業員の状況」に載っている公表値で、推計ではありません（岡谷鋼機のみ決算期が2月のため2026年2月期、ほかは2026年3月期）。

順位	企業名	平均年間給与（万円）	平均年齢	主な分野
1	長瀬産業	1,190	41.2歳	化学品
2	蝶理	1,036	39.7歳	繊維・化学品
3	岩谷産業	1,021	39.8歳	産業ガス・エネルギー
4	稲畑産業	1,006	40歳11ヶ月	化学品
5	伊藤忠エネクス	1,001	41.3歳	エネルギー
6	阪和興業	998	37.4歳	鉄鋼
7	神鋼商事	974	39.3歳	鉄鋼
8	岡谷鋼機	923	38.8歳	鉄鋼・機械（2026年2月期）
9	日本紙パルプ商事	890	44.7歳	紙・パルプ
10	佐藤商事	877	43.8歳	鉄鋼・機械
11	YUASA	839	38.3歳	機械・建材
12	三愛オブリ	823	39.9歳	石油
13	加賀電子	820	42.6歳	電子部品
14	山善	802	40.0歳	機械

出典は各社の直近の有価証券報告書「従業員の状況」（いずれも提出会社＝単体）です。 決算期がそろわない1社だけ注記しました＝岡谷鋼機は決算期が2月のため2026年2月期（従業員773名・平均勤続13.1年）。 残る13社は2026年3月期の数値です。 なお、医薬品卸や大手の電子部品商社には持株会社の形をとっている会社が多く、その場合の「提出会社」は持株会社そのものなので、現場で働く人の年収とはかけ離れた数字になります。 この表には、提出会社が事業会社である会社だけを載せています。 三菱食品（730万円・44.6歳）は2025年9月26日に上場廃止となっており、上場企業ではなくなったため本表からは外しました。 伊藤忠食品も2026年5月19日に上場廃止となり（伊藤忠商事による株式公開買付け）、2026年3月期の有価証券報告書が出ていないため外しています。 本文で挙げた14社平均943万円・平均年齢40.6歳は、この表に並べた14社だけを集計した数字で、三菱食品と伊藤忠食品は含んでいません。 なお豊田通商（1,421万円）と兼松（1,202万円）を専門商社として扱っている記事を見かけますが、この2社は7大商社に数えられる総合商社なので本表には入れていません。 上位の長瀬産業でも1,190万円で、5大商社の最下位である丸紅の1,784万円には届かないというのが実際のところです。

上場14社の平均と、実際に転職した人の年収はまるで違う

ここまでの金額は、すべて上場企業が有価証券報告書に載せている「平均年間給与」です。 ただ、専門商社を調べている方の多くが本当に知りたいのは「上場していない中小の専門商社だと、実際いくらもらえるのか」のほうではないでしょうか。 こちらは有価証券報告書では分かりません。 代わりになるのが、転職支援サービスが公開している職種別のデータです。

dodaの職種図鑑によると、「専門商社の営業」の平均年収は445.2万円です。 「営業」系16職種の平均473.9万円を下回り、16職種中12番目という位置づけになります。 年収の分布は次のとおりです。

年収帯	専門商社の営業	「営業」系職種の平均
300万円未満	10%	10%
300〜400万円未満	30%	28%
400〜500万円未満	29%	26%
500〜600万円未満	15%	15%
600〜700万円未満	8%	8%
700〜800万円未満	4%	4%
800〜900万円未満	2%	3%
900〜1,000万円未満	1%	2%
1,000万円以上	1%	3%

いちばん多いのは300万円台で30%、次が400万円台で29%です。 1,000万円以上はわずか1%。 前の表に並べた上場14社の802万〜1,190万円は、専門商社全体で見ればかなり上のほうの一部だということが、この分布からはっきり分かります。 「専門商社の年収は◯◯万円」という一つの数字が独り歩きしやすいのは、上場企業の平均と、実際に働いている人・転職している人の年収がまったく別物だからです。

同じ調査では、年間ボーナスが134.3万円（夏70.0万円・冬64.3万円）で「営業」系16職種中4番目、転職した人の平均年齢は31.4歳（25〜29歳が31%、30〜34歳が31%）、専門商社の営業への転職が初めての転職だった人が50%、TOEICの平均スコアは704.1点となっています。 出典はdoda「専門商社の営業とはどんな職種？仕事内容／年収／転職事情を解説」で、平均年収と年収分布はdodaサービスに登録したビジネスパーソン約100,000件・調査期間2023年9月〜2024年8月、ボーナスは2024年8月のインターネット調査15,000件、転職年齢はdodaエージェント利用者約40,000件が対象です。

ランキングによって顔ぶれが違うのはなぜか｜有価証券報告書と就職四季報は別物

専門商社の年収ランキングを何本か見比べると、1位の会社も金額も媒体ごとに違っていて戸惑うと思います。 これは数字が間違っているのではなく、出どころが違うからです。

たとえば東洋経済新報社の『就職四季報』2025〜2026にもとづくランキングでは、1位 伊藤忠丸紅鉄鋼／2位 JFE商事／3位 長瀬産業／4位 日鉄物産／5位 佐藤商事／6位 神鋼商事／7位 阪和興業／8位 岡谷鋼機／9位 稲畑産業／10位 加賀電子という並びになります。 本記事の表と顔ぶれが違うのは、こちらが企業へのアンケートにもとづく数値で、しかも原則として非現業従業員ベース、社によっては総合職だけの平均だからです。 一方、本記事の表は有価証券報告書の「平均年間給与」で、こちらは全従業員の平均です。

つまり、同じ「平均年収」という言葉でも、誰を数えたのかが違います。 総合職だけを数えれば当然高く出ますし、全従業員を数えれば下がります。 さらに有価証券報告書は提出する義務のある会社しか出しませんから、そもそも表に載せられない会社もあります。 2つのランキングを並べて「A社よりB社のほうが高い」と比べることはできない、と考えてください。 本記事が有価証券報告書のほうを採ったのは、誰でも同じ資料にあたって確かめられるからです。

大手専門商社の年収事例

上場大手専門商社の顔ぶれ

金額は前の表に1か所へまとめてあるので、ここでは同じ数字を繰り返さず、上位に来る会社が何で稼いでいるのかを見ていきます。 平均年間給与は表のとおり、いずれも2026年3月期の有価証券報告書の公表値です。

▼長瀬産業（1,190万円・41.2歳）
・事業内容：化学品・合成樹脂の専門商社
・読みどころ：専門商社では最高水準。研究開発を伴う機能商社型で、5大商社平均の6割に届く

▼蝶理（1,036万円・39.7歳）
・事業内容：繊維と化学品の専門商社
・読みどころ：平均年齢が39.7歳と若いまま1,000万円を超えている点が特徴

▼岩谷産業（1,021万円・39.8歳）
・事業内容：LPガス・産業ガス・水素エネルギー
・読みどころ：水素という独自領域を持ち、エネルギー系のなかでは最も高い

▼稲畑産業（1,006万円・40歳11ヶ月）
・事業内容：化学品・情報電子材料の専門商社
・読みどころ：海外比率が高く、化学品系のなかでは長瀬産業・蝶理に次ぐ水準

▼ダイワボウ情報システム
・事業内容：IT機器・ソリューションの専門商社
・読みどころ：上場しているのは親会社のダイワボウホールディングスで、同社単体の平均年間給与は本記事の表には含めていない。IT系の水準は同じ電子部品系の加賀電子820万円（42.6歳）が目安になる

専門商社の営業職の実態や市場価値を知りたい方は、専門商社営業への未経験転職をご覧ください。

事務職に特化した詳細な年収・昇進情報や未経験転職のポイントについては、専門商社の事務職をご覧ください。

専門商社の年齢別年収推移

専門商社の標準的年収カーブ

専門商社の年代別の年収は、公表されている統計（doda）で見ます。年齢ごとの金額を公表している専門商社はないため、役職別だけは私が見てきた範囲の目安を添えます。

▼年代別の平均年収（doda「平均年収ランキング（2025年）」の専門商社）
・20代：381万円
・30代：466万円
・40代：545万円
・50代以上：634万円
・集計の範囲：2024年9月〜2025年8月にdodaに登録した正社員約60万件の平均。中小企業も含んだ平均なので、上場企業の平均年間給与（前の表）より低く出ます

▼役職別の目安（私が見てきた範囲）
・課長クラス（入社13年目以降）：850〜1,100万円
・分野による差：化学品系（長瀬産業1,190万円・稲畑産業1,006万円）と機械・電子系（山善802万円・加賀電子820万円）では、会社の平均年間給与で2〜5割ちがう

▼役職別の目安（続き）
・部長クラス（入社20年目以降）：1,000〜1,400万円
・根拠：私が見てきた範囲の目安。専門商社全体の水準は、上場14社の平均943万円が5大商社平均1,957万円のおおむね5割（48.2%）。公表されているのは会社ごとの平均年間給与だけで、年齢別・役職別の実額は各社とも公表していない。会社ごとの平均年間給与では、前の表のとおり長瀬産業の1,190万円がいちばん高い

専門商社の役職別年収

役職による年収レンジ

▼課長クラス（入社13年目以降・目安）
・年収レンジ：850万円-1,100万円
・昇進要件：マネジメント能力、顧客開拓、収益責任

▼部長クラス（入社20年目以降・目安）
・年収レンジ：1,000万円-1,400万円
・昇進要件：事業戦略、組織運営、業界知見

▼執行役員クラス（入社30年目前後・目安）
・年収レンジ：専門商社の役員報酬は公表データがないため、このサイトでは目安を置いていません
・昇進要件：経営能力、変革リーダーシップ
・根拠：私が見てきた範囲の目安。役職別の実額は各社とも公表していない

年代ごとの実額は記事を分けています。20代の商社年収、商社25歳の年収は525万〜765万円、商社30代の年収相場の順に見ていくと、上がり方の形が分かります。

商社の年収決定要因

商社の年収がどのような要因で決まるのかを詳しく分析します。

基本的な年収決定要因

会社規模・業績による影響

▼業績連動要素（それぞれの影響の大きさを公表している商社はありません）
・会社全体業績：全社員の賞与に影響
・事業部門業績：部門員の賞与に影響
・個人業績：個人の賞与に影響
・株価・投資収益：株式報酬に影響

地域・勤務地による年収差

国内勤務地による差異

▼東京本社勤務
・年収水準：勤務地による差は非公表
・手当等：住宅手当（現金支給なら月3〜8万円が目安。金額は非公表）
・キャリア：昇進機会最多
・生活コスト：高コスト

▼大阪・名古屋等大都市圏
・年収水準：勤務地による給与差を公表している商社はありません
・手当等：住宅手当（現金支給なら月3〜8万円が目安。金額は非公表）
・キャリア：地域統括機会
・生活コスト：東京より低コスト

▼地方都市
・年収水準：勤務地による給与差を公表している商社はありません
・手当等：住宅手当（現金支給なら月3〜8万円が目安。金額は非公表）
・キャリア：地域密着型
・生活コスト：大幅に低コスト

海外勤務による年収増加

▼駐在員の年収構造
・基本給：日本勤務時ベース
・海外勤務手当：金額は非公表（治安や生活環境の厳しい地域は危険地手当が上乗せ）
・住宅手当：現地相場に応じた補助
・教育手当：子女教育費
・その他手当：医療、治安、一時帰国等

商社で年収アップを実現する方法

商社で高年収を実現するための具体的な戦略を解説します。

商社に限らず、年収1,000万円台をどう狙うかという話は会社員のキャリア・転職・副業・お金（働き方戦略ラボ）でも扱われています。あわせて読むと、商社の水準が全体のどのあたりにあるかが見えてきます。

短期的な年収アップ戦略

専門性の向上

▼資格・スキルの取得
・語学資格：TOEICは求人票で示される目安が730点・800点・850点の3段階（合否の基準スコアは各社とも非公表）。ほかにHSK、DELE等
・専門資格：貿易実務、危険物取扱者等
・MBA・修士：経営学、専門分野の学位
・デジタルスキル：データ分析、AI、IoT等

中長期的な年収アップ戦略

昇進・昇格の実現

▼昇進のタイミング戦略
・入社4〜8年目：主任・係長級への昇進
・入社13年目以降：課長級への昇進
・入社20年目以降：部長級への昇進
・入社30年目前後：執行役員への昇進
※昇進の年次を公表している商社はありません。上は私が面接官として見てきた範囲の目安です。国の統計（厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」）では、課長級の平均年齢は49.5歳・平均勤続20.9年、部長級は53.1歳・22.6年。三菱商事の役員略歴から数えると、執行役員への就任は入社31〜32年目です

海外駐在の獲得

初めての海外駐在は入社5〜8年目が多い、というのが私の見てきた範囲の目安です。三菱商事は、原則として入社8年目までに研修などの形で全総合職に海外経験を積ませる方針を公表しています。駐在の候補に入るには、赴任先で使う語学と、その国で生かせる担当分野の実績が要ります。

キャリアチェンジによる年収アップ

転職による年収アップ

商社の経験を生かした転職先には、ほかの総合商社・大手専門商社のほか、投資ファンド、事業会社の投資部門や海外事業部門などがあります。

総合商社への転職倍率の実態と突破戦略については、総合商社の転職倍率で詳しく解説しています。高倍率を突破するための具体的な方法を学べます。

高年収のハイクラス・外資系商社への転職を実現するための具体的な戦略については、JACリクルートメント商社転職の評判で詳しくご紹介しています。

総合商社への転職で年収がどう変わるかは、総合商社の転職年収で解説しています。

中途入社の初年度年収は、前職の水準と入るポジションで個別に決まります。有価証券報告書の平均年間給与は在籍者全体の平均で、入社時の提示額ではありません。求人票の年収レンジと、内定後の条件面談で確かめてください。

商社の福利厚生と実質年収

この章について
社宅の自己負担額、住宅手当、駐在手当、研修費の補助といった福利厚生の水準を公表している商社はありません。ここでは制度の種類だけを挙げ、金額や「年収に換算するといくら」という数字は載せません（住宅手当だけは、サイト全体で使っている目安を添えます）。会社によって制度がまったく違うので、実際の条件は募集要項や内定後の労働条件通知書で確認してください。

基本年収のほかに、どんな福利厚生があるかを見ておきます。

商社の主要福利厚生

住宅関連福利厚生

▼住宅手当・社宅制度
・独身寮：食事付き・個室の会社もある
・社宅：家族用の社宅がある会社も多い（自己負担額は非公表）
・住宅手当：現金支給なら月3〜8万円が目安（金額は非公表）
・住宅ローン補助：提携ローンの金利優遇など
・転勤時サポート：引越費用、敷金礼金

教育・研修関連福利厚生

▼社内研修制度
・新入社員研修：入社時の集合研修
・階層別研修：管理職、リーダー向け研修
・専門研修：業界知識、スキル向上研修
・語学研修：英語、第二外国語研修
・海外研修：グローバル人材育成プログラム

▼社外教育支援
・MBA取得支援：学費補助、留学支援
・大学院進学：社会人大学院の学費補助
・資格取得支援：受験料、教材費補助
・語学学校：英会話スクール費用補助
・セミナー参加：外部セミナー、勉強会費用

健康・医療関連福利厚生

▼健康管理制度
・定期健康診断：年1回以上
・人間ドック：対象年齢と補助の範囲は会社ごと
・歯科検診：実施は会社ごと
・メンタルヘルス：カウンセリング、相談窓口
・産業医面談：健康相談、就業判定

▼医療費補助
・健康保険組合：付加給付がある組合も多い
・医療費補助：自己負担分の一部補助
・海外医療保険：駐在員と帯同家族向け

❗男性の育児休業取得率は各社が公表しています。2026年3月期（2025年度）は三井物産93%、丸紅91.9%、住友商事79.6%、三菱商事52.6%（育児休職）、伊藤忠商事128%（前年度に生まれた子の分を含むため100%を超えます）でした。集計の対象と数え方が各社で違うので、単純な比較はできません。

退職金の金額は各社とも公表していません。公的な出典として使えるのは中央労働委員会「令和7年 賃金事情等総合調査」で、大企業・大学卒・定年退職時のモデル退職金は2,559万円です。確定拠出年金（企業型）は、同じ調査で退職年金制度のある企業の72.2%が導入しています。会社拠出額は各社とも公表していません。

商社特有の福利厚生

海外勤務関連福利厚生

▼駐在員向け特別手当
・危険地手当：治安の悪い地域での追加手当
・僻地手当：インフラの整わない地域での手当
・単身赴任手当：家族帯同できない場合の手当
・現地生活手当：現地での生活費調整

▼駐在員家族向け支援（内容と補助の範囲は会社ごと）
・家族手当：配偶者、子供の生活費補助
・子女教育費：インターナショナルスクールなどの学費補助
・帰国休暇：一時帰国の費用補助
・医療費：家族の医療費の補助
・住宅費：現地住宅費の補助

投資・金融関連福利厚生

▼従業員持株制度
・持株奨励：購入額に会社が奨励金を上乗せ（率は会社ごと）
・退職時支援：退職時の株式売却サポート

▼金融商品優遇
・金利優遇：住宅ローン、各種ローンの金利優遇
・財形貯蓄：財形住宅、財形年金

商社の年収の将来展望

商社業界の年収トレンドと将来予測を分析します。

商社業界の年収トレンド

過去10年間の年収推移

▼総合商社の年収推移
・2026年3月期：平均約1,957万円（5大商社の有価証券報告書に記載された平均年間給与の5社平均。三菱商事2,113万／三井物産2,059万／伊藤忠商事1,991万／住友商事1,840万／丸紅1,784万）
・それ以前の各年度：出どころを確認できた数字だけを載せる方針のため、年度別の概数は掲載していません。過去の推移は各年度の有価証券報告書「従業員の状況」に載っている平均年間給与で確かめられます

▼専門商社の年収推移
・直近：上場している専門商社14社の平均年間給与は943万円（平均年齢40.6歳。各社の有価証券報告書「従業員の状況」）
・それ以前の各年度：確かな出どころのある推移データが見当たらないため、年度別の数字は掲載していません

定年までの年収に続く退職金の目安は、商社の退職金はいくら｜5社別の実情とモデル2,559万円での概算で具体的な数字とともに解説しています。

商社の高年収を支えているのは、流通・金融・情報という3つの機能を統合したビジネスモデルです。詳しくは商社のどの機能を担える人が採られるかで解説しています。

デジタル化・DXが年収に与える影響

デジタル化による職種・スキルの変化

職種別の年収を公表している商社はないため、デジタル関連の職種だけの年収は分かりません。

ESG投資拡大による年収への影響

ESG関連職種の年収水準

ESG関連の職種についても、年収を公表している商社はありません。

将来の年収予測

2030年までの年収予測

▼総合商社の年収の見通し（年率で伸びると仮定した試算）
・起点：2026年3月期の平均年間給与は5社平均で約1,957万円（各社の有価証券報告書）
・2030年の目安：年率2〜3%で推移した場合は平均2,100万〜2,200万円程度
・注記：将来の年収は各社とも公表しておらず、上記は年率2〜3%で伸びると仮定した機械的な試算です。資源価格や為替の変動で大きく上下します

▼専門商社の年収の見通し
・現在：上場14社の平均943万円は、5大商社平均1,957万円のおおむね5割（48.2%）
・注記：将来の見通しを公表している会社はなく、企業差も大きいため、2030年の目安は出していません

まとめ

商社の年収は、業界全体として日本でもトップクラスの水準にあり、総合的な待遇を含めると非常に魅力的な条件となっています。

この記事でお伝えした内容を振り返り、商社の年収について理解を深めましょう。

総合商社では平均年収が1,957万円（5大商社平均、2026年3月期の有価証券報告書）と極めて高く、年次とともに大きく上がります。20代で500万〜1,200万円、30代で800万〜1,800万円、40歳前後で1,500万〜2,100万円（課長になれば1,800万〜2,300万円）と、他業界を大きく上回る水準です（いずれも本文と同じく、著者が見てきた範囲の目安です）。

専門商社では上場している14社の平均年間給与が943万円と総合商社には及びませんが、それでも全業界平均を大きく上回り、大手専門商社では1,000万円を超える水準に達します。

年収決定要因としては、会社規模・業績、職種・部門、勤務地、個人の能力・実績が大きく影響し、特に海外駐在では年収が大幅に増加します。

年収アップを実現するには、営業成績の向上、専門性の確立、昇進・昇格、海外駐在の獲得、キャリアチェンジなど、複数の戦略を組み合わせることが重要です。

福利厚生は住宅・教育・健康など制度の幅が広い一方、金額を公表している商社はないので、実際の条件は内定後の労働条件通知書で確かめてください。

将来展望としては、デジタル化・DX、ESG投資の拡大、グローバル化の進展によって、求められるスキルが変わりつつあります。

2030年の目安は、総合商社で平均2,100万〜2,200万円程度（年率2〜3%で推移した場合の試算）です。将来の年収を公表している商社はないため、これは仮定を置いた機械的な試算にすぎず、資源価格や為替の変動で大きく上下します。

商社の年収は確かに高水準ですが、それに見合うだけの専門性、語学力、グローバル対応力が求められます。

それでも、公表されている平均年間給与を見るかぎり、収入の面で恵まれた業界であることは確かです。

総合商社M&A転職で年収アップを実現する交渉術を参考に戦略を立ててください。

1年目からの手取りと年収アップ戦略も、あわせて読んでみてください。

専門商社の一般職に未経験から転職で詳細な待遇やキャリアパスを確認してください。

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