7大商社と学歴｜採用の3割は理系、各社が公表している実数で見る

この記事で分かること

『有名大学出身ではない自分は商社採用で不利』と思い込んでいる方に、ぜひ読んでほしい記事です。

・大学名よりも志望動機と実体験が採用では重視され、地方大学出身者にも打てる手は残っています・MARCH・関関同立や地方国立大学からの内定も無理ではなく、学歴が効くのは書類とWebテストの段階に集中します・採用者の出身大学の内訳は7社とも非公表で、就職サイトの「採用実績校」も各社の公表資料ではありません。数字ではなく、通過ラインの仕組みで考えてください

はじめに

「7大商社に入るためには、やはり有名大学出身でないと無理なのでしょうか？」

商社に30年以上勤めてきたなかで、後輩や面接で出会った学生から何度も聞かれてきた質問です。

確かに、三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日という7大商社は、日本を代表する超人気企業です。

新卒の採用人数は各社の採用ページで公表されていますが（2026年度は伊藤忠商事の総合職127名、三菱商事の総合職130名）、応募者数はどこも公表していないため、内定倍率は誰にも計算できません。

30年以上この業界で働き、多くの新入社員の入社を見てきた私の経験から言えるのは、確かに有名大学出身者が多いものの、決してそれだけが全てではないということです。

私が見てきた範囲でも、地方国立大学やMARCH・関関同立の出身で内定を得た人は大勢います。共通していたのは、大学名よりも「商社で何をしたいか」という明確な志望動機と、それを裏付ける具体的な経験でした。

この記事では、7大商社の採用において大学がどのような影響を与えるのか、最新のデータと私自身の体験談を交えながら詳しく解説していきます。 学歴フィルターの実態から、各大学レベル別の効果的な対策法まで、就職活動や転職活動に役立つ実践的な情報をお伝えします。

重要なのは、大学名に一喜一憂するのではなく、自分の出身大学でできる最大限の準備を行うことです。

商社業界は競争が激しい世界ですが、正しい戦略と十分な準備があれば、どの大学出身であっても打てる手は残っています。

ぜひ最後まで読んで、あなたの商社挑戦の参考にしてください。

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学歴の話は新卒選考のものです。社会人になってからの中途採用では、見られるものが大学名から職務経歴に変わります。

本記事の倍率・通過率・比率について
選考倍率、書類選考・面接の通過率、離職率、育児休業取得率などの数値のうち、企業や公的機関が公表しているものは出典を明記しています。出典の記載がないものは、著者が商社30年以上（うち人事部で新卒採用・中途採用の面接官を経験）で見てきた実感と、転職支援サービス各社が公開している情報をもとにした目安であり、公式な統計ではありません。企業・部門・年度によって変動します。

商社の就活倍率の実態を詳しく知り、大学レベルに応じた具体的な対策を進めましょう。

入社後のキャリアとして「商社の海外駐在の打診は何年目に来るか」も参考に、長期的な視点で準備を進めてください。

7大商社の学歴は選考にどこまで効くか

採用者の出身大学の内訳を公表している商社はありません。

ここから各社が公表している数字を見ていきます。ただし公表されているのは新卒の採用実績です。中途採用で何が条件になるかは、求人票の応募要件を見るのが確実です。

まず、私の実感では、採用者の中で多かったのは早慶と旧帝大の出身者です。

三菱商事が採用ページで公表しているのは人数と男女の内訳、理系出身者の人数までで、2026年度の新卒（総合職）は130名です。大学別の内訳は公表されていません。7大商社の採用人数の推移や戦略的背景については、5大商社の採用人数で詳しく解説しています。

私の30年以上の経験から言えば、確かに書類選考の段階では有名大学出身者が有利に働く傾向はあります。 しかし、面接段階に進めば、大学名よりも「その人が何をしてきて、商社で何をしたいのか」が重視される傾向が強くなっています。

❗注意すべき点として、大学別の採用実績データを見る際は、母数（応募者数）も考慮する必要があります。

大学別の「採用率」は、外からは計算できません。大学別の応募者数を公表している商社は1社もなく、内定者の大学別人数も公表されていないためです。ネット上に出回っている「◯大学の内定率は◯%」という数字は、分母も分子も推計です。私自身、人事部門にいたときに大学別の応募者数を見たことはありません。

確かめられるのは採用枠の大きさだけで、たとえば2026年度の新卒総合職は三菱商事130名、伊藤忠商事127名です。大学名で自分の見込みを測るより、この枠に対して自分の経験がどう見えるかを組み立てるほうが実際的だと考えてください。

ただし、重要なのは内定率の高低ではなく、どの大学出身であっても打てる手は残っている、ということです。

私自身、採用担当として多くの学生を見てきましたが、大学名に頼らず自分なりの強みを見つけて磨いてきた学生ほど、面接で印象に残る傾向がありました。 このあと、いわゆる「学歴フィルター」の実態についても詳しく解説します。

内定獲得後の初任配属を考える際は「商社新卒配属ガチャの実態と対策」で攻略法を押さえておくと安心です。

商社とメーカーの就職難易度を詳しく比較したい方は「商社とメーカーの選び方」もおすすめです。

大学名が変えられない以上、勝負どころは職務経歴のほうに移ります。20代のうちなら、どんな経験が商社で評価されるのかを先に知っておく価値があります。

大学名のランキングは公表されていない｜各社が実際に出している数字

先に前提をはっきりさせておきます。採用者の出身大学の内訳を公表している総合商社はありません。ネット上に出回っている大学別ランキングは、内定者アンケートや就職情報サイトの登録データをもとにした推計で、集計元が違えば順位も人数も変わります。

その代わり、各社が採用ページで実数を公表している項目があります。大学名は出ていませんが、こちらは動かない数字です。

• 伊藤忠商事（総合職）：2024年度134名（文96・理38）／2025年度129名（文91・理38）／2026年度127名（文94・理33）
• 三菱商事（新卒・総合職）：2023年度127名（男96・女31）／2024年度139名（男97・女42）／2025年度139名（男89・女50）／2026年度130名（男85・女45）
• 三井物産（新卒）：26/3期142名（男85・女57、女性比率40.1%）
• ❗ 各社で集計の単位が違います（年度ベースか3月期ベースか、総合職のみか全体か）。単純に足し引きせず、必ず各社の採用ページで定義ごと確認してください。

こうして並べると、大学名より先に見えてくるものがあります。三菱商事は女性の採用数が31名（2023年度）から50名（2025年度）まで増え（2026年度は45名）、三井物産は40.1%。属性の構成そのものが年々動いているということで、「◯◯大学が有利」という固定的な話より、こちらのほうが選考の実態に近い情報です。

「理系は不利」は数字と合わない

大学ランキングの議論では文系の話ばかりになりますが、伊藤忠商事の公表値を見ると理系を毎年33〜38名採用しています。総合職127〜134名のうち、おおむね3割です。

• 2024年度：文96・理38（理系比率 約28%）
• 2025年度：文91・理38（理系比率 約29%）
• 2026年度：文94・理33（理系比率 約26%）

三菱商事も新卒採用FAQで理系出身者の採用実績を公表しており、2024年度は139名中46人（約33%）、2025年度は139名中31名（約22%）、2026年度は130名中44名（約34%）です（2026年10月5日確認）。「商社は文系の就職先」というイメージが先行しますが、2社ともおおむね4人に1人から3人に1人は理系という構成です。理系で商社を検討している人が、大学ランキングの記事を読んで「自分は対象外だ」と判断してしまうのは、数字を見るかぎり早計です。

学歴より先に見るべき数字｜書類選考の通過倍率

もうひとつ、学歴を気にする前に見ておきたい数字があります。三井物産は人事データブックで「募集ポストあたりの書類選考通過者」という指標を公開しています。新卒社員の書類選考通過者数を入社者数で割った値です。

• 23/3期：30倍
• 24/3期：29倍
• 25/3期：23倍
• 26/3期：22倍

3年で30倍から22倍まで下がっています。入社者1人あたりで見たときに、書類を通過している人数が減っているということです。ただしこの数字だけでは、応募者数が減ったのか、書類の基準が動いたのか、後半の選考の精度が上がったのかまでは分かりません。学歴フィルターの強弱を直接示す数字ではない点に注意してください。

❗ これは三井物産1社の、同社の定義による数字です。他社が同じ指標を同じ定義で出しているわけではないので、業界全体の傾向として読み替えないでください。

大学名より先に足切りとして働くのは筆記です。何のテストが出るのかは商社Webテストの種類は5つ、各社が公表している選考の中身は商社の適性検査で各社が公表している内容にまとめています。

学歴フィルターは本当に存在するのか？大学別の傾向分析

「7大商社には学歴フィルターがある」という話をよく耳にしますが、この問題について、人事経験者として率直にお答えしましょう。

結論から申し上げると、完全な学歴フィルターは存在しませんが、実質的なフィルタリング効果はあります。

学歴フィルターとは、特定の大学群以外からの応募を機械的に排除する仕組みのことを指します。 しかし、7大商社においては、このような明確なフィルターは公式には存在しません。

私が人事部で働いていたころ、エントリーシート（ES）の審査方法について詳しく説明を受けた際の話をご紹介しましょう。

当時の実際の選考プロセスはこうでした：

1. 全てのESは必ず人の目でチェックされる
2. 大学名だけで自動的に落とすシステムは導入していない
3. ただし、限られた時間で大量のESを処理するため、審査時間に差が生じる

ただし、大学ごとに審査時間をどう配分していたかを記録した資料があったわけではありません。私の実感として、名前を知っている大学の学生のESのほうが読み込む時間が長くなりやすかった、という程度の話です。

この時間差が、実質的なフィルタリングのように働いていた、というのが私の実感です。

しかし、ここ数年で状況は大きく変わってきています。

選考にAIを使う動きが出てきています。三菱商事は2027年度入社の総合職について、エントリー時の提出物として「基本情報登録・ES／テストセンター受験／AI面接」をこの順で実施すると採用サイトに明記していました（2026年8月23日確認）。ただし、それが書類の評価をどう変えたのかまでは公表されていません。

ほかの商社では、AI選考をいつ導入したか、その中身がどうなっているかを公表しているところは見当たりません。私が現場で聞いてきた範囲では、次のような要素が見られていました。

▼書類で見られていた要素（各社が公表している評価項目ではありません）

• 論理的思考力（文章構成の明確さ）
• 主体性（具体的な行動事例の豊富さ）
• チームワーク（協働経験の質と深さ）
• 国際性（多様な文化・価値観との接触経験）
• 専門性（特定分野での深い知識・経験）

書類の中身で見られる部分が増えれば、地方大学出身でも内容次第で面接に進みやすくなると私は見ていますが、その効果を示す公表データはありません。

❗ただし、各社が大学別の採用実績を公表しているわけではありません。

外から見えるのは、大学側が出す就職先別の人数（大学通信やサンデー毎日がまとめているもの）です。そこには有名大学の名前が並びますが、これは「その大学から何人入社したか」であって、「その大学の応募者が何割通ったか」ではありません。採用率を大学別に出せる公表データは存在しないので、この記事でも倍率や通過率を大学別に示すことはしません。

就職先の人数に有名大学の名前が並びやすいのは、私が見てきた範囲では次の理由からです：

理由1：応募者の質的な差 有名大学出身者は、一般的に以下のような傾向があります：

• 情報収集能力が高く、企業研究を深く行っている
• OB・OG訪問を積極的に活用している
• 面接対策を徹底して行っている

理由2：経験機会の差

• 留学や長期インターンシップの機会が多い
• 質の高いゼミやサークル活動に参加している
• 就職支援制度が充実している

理由3：環境の差（統計があるわけではなく、私が見てきた範囲での印象です）

• 就職活動に時間を割きやすい環境にある人が多い
• 身近に商社で働いた人がいて、話を聞ける機会がある
• 海外に行った経験を持つ人の割合が高い

私が採用担当時代に感じたのは、大学名そのものよりも、これらの「経験の質と量」の差が選考結果に大きく影響していたということです。

Q：MARCH・関関同立レベルなら学歴フィルターは関係ないですか？

A：MARCH・関関同立レベルであれば、書類選考で学歴だけを理由に落とされることは少ない、というのが私の実感です。 ただし、このレベルの大学は応募者数も非常に多いため、競争は激しくなります。 重要なのは、同レベルの大学出身者との差別化です。

学歴フィルターの実態をまとめると、「明確なフィルターはないが、実質的な選考基準の違いは存在する」というのが現実です。

AIの導入や多様性を重視する流れで、選考のやり方そのものは変わりつつあります。 重要なのは、自分の出身大学を嘆くのではなく、その中でできる最大限の努力を積み重ねることです。

早慶・旧帝大の名前が多く挙がる理由

7大商社のうち、採用者の出身大学の内訳を公表している会社は1社もありません。就職情報サイトが載せている「採用実績校」も各社の公表資料ではなく、内定者アンケートや登録データをもとにした推計です。集計元が変われば順位も人数も変わるため、この記事では大学別の人数は載せません。

私が見てきた範囲では、次の2つが言えます。ひとつは、内定者として名前が挙がりやすいのが早慶と旧帝大だということ。もうひとつは、それは大学名で足切りしているからではなく、Webテストと書類選考の通過ラインで絞った結果として上位校の比率が上がる、という順番だということです。順番が逆だと「その大学でなければ無理」という結論になりますが、実際は通過ラインを越えられるかどうかの話です。

私が採用担当として実感していた、各大学群の特徴をお話ししましょう。

慶應義塾大学の強さの秘密

内定者として名前が挙がりやすい理由は、単純に偏差値が高いからではないと感じていました。大きいのは「商社OBネットワークの充実」です。

早稲田大学の特色

早稲田出身者の特徴は「バイタリティと多様性」です。 体育会出身者から文化系サークル、留学経験者まで、様々なバックグラウンドを持つ学生がいます。

東京大学の特徴

東大出身者は「論理的思考力と分析力」に長けている傾向があります。 ただし、時として理論的すぎて「商社での実務」とのギャップを感じることもありました。

旧帝大（地方）の健闘

地方の旧帝大出身者は「専門性と地方視点」を武器にする学生が多く見られます。

上智大学・ICUの国際性

上智大学とICU出身者の最大の強みは「真の国際性」です。 帰国子女や留学経験者が多く、語学力だけでなく異文化理解力に長けています。

重要なのは、これらの大学の学生たちが共通して持っている「明確な志望動機」と「それを裏付ける経験」です。

Q：私立大学で商社に強いのは早慶以外にありますか？

A：学部別・大学別の採用人数を公表している商社は7社とも1社もありません。就職情報サイトに載る「採用実績校」は内定者アンケートや登録データからの推計で、集計元が変われば顔ぶれも順位も変わります。したがって「早慶以外でここが強い」と言い切れる根拠は、公表資料の側には存在しません。私が面接官として見てきた範囲では、語学系・国際系の学部から国際業務志望で来る学生は志望動機が具体的で通りやすい、という印象はありました。ただしこれは大学の実績ではなく、志望動機の作り方の話です。

Q：国立大学で地方でも採用実績が高いところはありますか？

A：これも同じで、大学別の採用人数は非公表のため「この地方国立大は実績が高い」と示せる資料はありません。私が見てきた範囲では、Webテストと書類選考を通過すれば、大学の所在地で不利になることはありませんでした。地方大学出身者が評価されやすいのは「堅実性」や「地域への深い理解」を志望動機に落とし込めたときで、大学名そのものが効いているわけではありません。

各大学の戦略的アプローチ

早慶・東大の出身者の戦略：

• OB・OGネットワークを最大限活用
• 複数商社の違いを明確に理解
• 長期的なキャリアビジョンの構築

MARCH・関関同立・地方国立大学の出身者の戦略：

• 専門性（研究分野、語学、資格など）の強化
• 海外経験の積極的な積み上げ
• 地域性を活かした独自の視点の構築

それ以外の大学の出身者の戦略：

• 特定分野での圧倒的な専門性
• ユニークな経験の積み重ね
• 強い志望動機と熱意のアピール

私の経験上、上位大学出身者であっても「なんとなく有名だから」という理由で商社を志望する学生は、落ちることがほとんどでした。 逆に、地方大学出身であっても「商社で絶対にこれをやりたい」という強い意志を持つ学生は、最終面接まで進むことが多いのです。

重要なのは大学ランキングに一喜一憂することではなく、自分の大学で得られる最大限の経験を積み、それを商社での目標と結びつけることです。

なお、商社の就職難易度や偏差値については、商社の就職偏差値ランキングで詳しく解説していますので、併せて参考にしてください。

MARCH・関関同立の学生が内定を勝ち取る戦略

MARCH（明治、青山学院、立教、中央、法政）・関関同立（関西、関西学院、同志社、立命館）レベルの学生の皆さん、安心してください。 私の30年以上の経験では、この層からの商社内定者は決して少なくありません。

私が面接した範囲でも、MARCH・関関同立の学生が最終面接まで進むことは珍しくありませんでした。 重要なのは「どう差別化するか」です。

MARCH・関関同立の学生が商社内定を勝ち取るための5つの戦略をご紹介します。

戦略1：専門性で圧倒的な差別化を図る

早慶・旧帝大の学生と真正面から競っても勝ち目は薄いため、特定分野での専門性を武器にする戦略が効果的です。

戦略2：語学力＋地域専門性の組み合わせ

単なる英語力だけでなく、特定地域の言語と文化への深い理解を組み合わせる戦略です。

戦略3：長期インターンシップでの実績構築

大学3年の早い段階から長期インターンシップに参加し、実務経験を積む戦略です。

戦略4：体育会系のリーダーシップ経験

商社には体育会出身の社員も多く、部活動でのリーダーシップ経験は話の材料になります。

戦略5：起業経験・ビジネス実績の活用

学生時代の起業経験は、商社が求める「事業創造力」をアピールする絶好の材料です。

私が採用面接で重視していたMARCH・関関同立学生の特徴

人事部で面接官をしていたあいだに、MARCH・関関同立の学生を多く面接してきましたが、内定を獲得する学生には共通した特徴がありました。

特徴1：「なぜ商社なのか」への明確な答え 単に「グローバルに働きたい」ではなく、「商社だからこそできること」を具体的に語れる学生が印象に残りました。

特徴2：失敗経験からの学びを語れる 完璧な経歴よりも、挫折や失敗から何を学んだかを率直に語れる学生の方が、面接官には好印象でした。

特徴3：数字で語れる実績 「頑張った」「努力した」ではなく、「売上を30％向上させた」「メンバーを50名から100名に増やした」など、定量的な成果を示せる学生が評価されました。

❗MARCH・関関同立学生が避けるべき失敗パターンも紹介しておきます。

失敗パターン1：「学歴コンプレックス」の露呈 面接で「早慶出身者には負けますが…」のような発言をする学生がいますが、これは絶対にNGです。 自信のなさが伝わり、面接官にマイナス印象を与えます。

失敗パターン2：差別化ポイントの不明確さ 「真面目に努力します」「コミュニケーション能力があります」のような汎用的なアピールでは、他の候補者との差別化ができません。

失敗パターン3：商社理解の浅さ 「商社＝海外で働ける」程度の理解で臨むと、深掘りの質問で詰まりやすくなります。

Q：MARCH・関関同立でも7大商社全社を受けるべきでしょうか？

A：はい、受けるべきです。各社で求める人材像が微妙に異なるため、どの商社が自分に合うかは実際に選考を受けてみないとわかりません。 ただし、各社の違いを明確に理解した上で、志望動機をカスタマイズすることが重要です。

Q：MARCH・関関同立から商社に入るには、留学は必須ですか？

A：必須ではありませんが、あった方が有利なのは確かです。 留学できない場合は、国内でも国際的な経験を積む方法を考えましょう。 例えば、外国人観光客向けのボランティアガイド、国際会議の運営サポート、海外企業でのインターンシップなどです。

私の経験では、MARCH・関関同立出身の商社マンの中には、非常に優秀で活躍している人材が数多くいます。 重要なのは学歴ではなく、入社後にどれだけ成長できるかです。 自分なりの強みを見つけて、それを商社での目標と結びつければ、打てる手は残っています。

新卒で届かなかった場合でも、数年の職務経験を積んでから中途で入る人はいます。

商社就活における体育会系の評価実態を詳しく知り、体育会系以外の学生も差別化できるポイントを押さえましょう。

地方国立大学出身者の成功事例と対策法

地方国立大学の学生の皆さんに、まず伝えたいのは、出身大学でキャリアの上限が決まるわけではない、ということです。

地方国立大学出身者の最大の武器は「地域への深い理解」と「堅実性」です。 これらを商社ビジネスとどう結びつけるかが、内定獲得の鍵となります。

私が面接で感じた地方国立大学生の特徴

特徴1：現実的で具体的な志望動機 都市部の学生が「世界を舞台に活躍したい」という抽象的な動機を語る中、地方国立大学の学生は「○○地域の××を世界に広めたい」といった具体的な志望動機を持つ傾向がありました。

特徴2：地に足のついた思考 華やかな商社イメージに惑わされず、「実際にどんな仕事をするのか」「どんな価値を創造できるのか」を真剣に考える学生が多かったです。

特徴3：強い責任感と継続力 地方で育った環境からか、一度決めたことは最後までやり抜く責任感の強い学生が多く見られました。

地方国立大学生のための具体的対策法

対策1：情報収集の徹底

地方にいることで情報が限定される可能性があるため、積極的な情報収集が必要です。

▼おすすめの情報収集方法

• OB・OG訪問（同大学出身者がいない場合は、近隣大学出身者でも可）
• 商社主催のセミナー・説明会への参加（オンライン開催も積極活用）
• 業界研究本の熟読（最新版を必ず使用）
• 日経新聞の商社関連記事の継続的チェック

対策2：地域性を活かした差別化

自分の出身地域の特色を商社ビジネスと結びつける視点を養いましょう。

具体例：各地域の特色と商社事業の結びつけ方

• 北海道→農業技術、食料事業、エネルギー資源
• 東北→再生可能エネルギー、農林業、復興支援
• 北陸→ものづくり技術、繊維産業、環境技術
• 中国・四国→造船業、化学工業、農業
• 九州・沖縄→アジア展開の拠点、農業、観光業

対策3：専門性の徹底強化

地方国立大学の強みである「専門教育の充実」を最大限活用しましょう。

❗地方国立大学生が陥りやすい失敗パターンも把握しておきましょう。

失敗パターン1：過度な謙遜 「地方の大学なので…」「有名大学の方々には敵いませんが…」といった発言は、自信のなさを露呈します。 地方国立大学であることを引け目に感じる必要は全くありません。

失敗パターン2：東京コンプレックス 「東京で働くことへの憧れ」だけを志望動機にするのは危険です。 商社の多くは東京に本社を置いていますが、実際の仕事は世界各地で行われます。

失敗パターン3：情報不足による浅い企業理解 地方にいることを理由に企業研究が浅くなるのは致命的です。 オンライン資料やウェブセミナーを活用し、都市部の学生以上の準備をしましょう。

Q：地方国立大学から商社OBが少ない場合、どうやって情報収集すればいいですか？

A：同大学出身者がいない場合でも、以下の方法で情報収集は可能です：

1. 大学のキャリアセンター経由での紹介依頼
2. 商社公式サイトの「社員紹介」ページの活用
3. LinkedInなどのSNSでの接触
4. 商社主催イベントでの直接コンタクト

Q：地方国立大学だと東京での就職活動が大変では？

A：確かに物理的・経済的負担は大きいですが、最近はオンラインで受けられる選考が増えています。三菱商事のように一次面接はオンライン、二次面接以降は対面と公表している会社もあるので、対面の日程に合わせて計画を立てれば負担は抑えられます。

私が採用担当をしていた経験から言えるのは、地方国立大学出身というだけで不利になるわけではない、ということです。 むしろ、地方で培った「地域への深い理解」「実直な人柄」「専門性」は、商社が求める人材像にマッチする部分が多いのです。

自分の出身地域に誇りを持ち、それを商社での目標と結びつけることができれば、打てる手は残っています。

中途採用の求人票には出身大学の条件が書かれていないものもあります。

重視される大学時代の活動とGPA基準

「大学時代に何をしていれば商社に有利なのでしょうか？」

これは就活生からよく聞かれる質問です。 私が面接官をしていた経験から、7大商社が実際に評価する大学時代の活動とGPA（成績評価平均値）について、具体的にお話ししましょう。

GPAや大学時代の活動が効くのは新卒選考までです。卒業から数年たっていれば、見られるのは働いてから何をしたかになります。

まず結論から申し上げると、GPAの基準を公表している商社はありません。 私が採用の現場で見てきた範囲では、GPAは低すぎると説明を求められる材料になり、課外活動は差別化の材料になる、という使われ方でした。

GPAの実態（基準は非公表）

多くの学生が気になるGPAについて、採用担当者としての実感をお伝えします。

「会社ごとのGPA基準」は存在しません

▼GPAの扱われ方（各社とも基準は非公表です）

• 会社ごとの数字は出せません。GPAの基準を公表している商社は7社とも1社もなく、「三菱は3.2、住友は2.8」といった社別の線引きは、どの公表資料にも存在しないためです
• 私が採用の現場で見てきた範囲では、GPAは低すぎると面接で理由を聞かれる材料になる、という程度の使われ方でした
• GPAは足切りではなく、低い場合に説明を求められる材料です

商社が高く評価する大学時代の活動トップ10

私が面接で評価が高くなりやすいと感じた活動を、順に挙げます（各社が公表している評価基準ではありません）。

第1位：長期海外経験（留学・インターンシップ）

第2位：学生起業・ビジネス立ち上げ経験

第3位：体育会活動でのリーダーシップ経験

第4位：国際系ボランティア・NPO活動

第5位：長期インターンシップ（商社系・コンサル系）

第6位：学術研究での顕著な成果

第7位：語学力（特殊言語・高度な語学運用能力）

第8位：コンテスト・コンペティション入賞

第9位：資格取得（高難度・専門性の高いもの）

第10位：地域活性化・社会貢献活動

私が採用面接で重視していた評価ポイント

面接官をしていた経験から、商社が大学時代の活動で重視するポイントをご紹介します。

ポイント1：継続性 短期間の活動よりも、2年以上継続した活動の方が高く評価されます。 「なぜ続けられたのか」「継続する中で何を学んだのか」が重要です。

ポイント2：主体性 「言われたからやった」ではなく「自分で企画・提案して実行した」経験が求められます。

ポイント3：具体的な成果 「頑張った」ではなく「○○という成果を出した」という定量的な結果が重要です。

ポイント4：学びの言語化 その活動から何を学び、それが商社でどう活かせるかを明確に説明できることが必要です。

避けるべき活動・アピール方法

❗以下のような活動やアピール方法は、面接で評価されにくい傾向があります。

避けるべきパターン1：表面的な海外経験 単なる語学留学や観光に近い海外経験では差別化になりません。 現地で何を学び、どんな価値を創造したかが重要です。

避けるべきパターン2：受動的なサークル活動 「○○サークルに所属していました」だけでは不十分です。 そのサークルで何を企画し、どんな成果を出したかを語れるようにしましょう。

避けるべきパターン3：資格の羅列 TOEICスコアや各種検定の点数を並べるだけでは評価されません。 その資格をどう活用し、何を実現したかが重要です。

Q：GPAが低い場合、どうフォローすればいいでしょうか？

A：GPAが低い理由を明確に説明し、それ以上に価値のある経験をしていたことを証明することが重要です。 例：「アルバイトで学費を稼ぐ必要があったが、そこでマネジメント経験を積んだ」 「課外活動に集中していたが、そこで○○の成果を出した」

Q：体育会に所属していない場合、リーダーシップ経験はどうアピールすればいいですか？

A：体育会以外でも、以下のような経験でリーダーシップをアピールできます：

• ゼミやプロジェクトでのリーダー役
• アルバイト先での責任者経験
• ボランティア活動での企画・運営
• 学園祭実行委員会での役職

私の経験上、大学時代の活動で最も重要なのは「深さ」です。 多くの活動に浅く関わるよりも、一つの活動に深くコミットし、そこで具体的な成果と学びを得ることが、商社採用では高く評価されます。

また、その活動から得た学びを「商社での仕事」と結びつけて語れるかどうかが、内定獲得の決定的な分かれ目となります。

各商社の採用人数の違いについては、5大商社の新卒採用は合計638名で詳しく解説しています。

私が面接官をしていたときも、30代以降の候補者に出身大学を尋ねることはほとんどありませんでした。

学歴フィルターそのものの実態と、総合商社と専門商社で基準がどう違うのかは5大商社の学歴フィルターの実態、学歴以外で評価される点は7大商社は高学歴でないと無理かをあわせてご覧ください。

まとめ：7大商社採用を勝ち取るための大学生活戦略

商社勤務30年以上の経験を通じて、数多くの学生の就職活動を見守り、採用に関わってきた私から、最後に「7大商社採用を勝ち取るための大学生活戦略」をまとめてお伝えします。

最も重要なのは、大学名に関係なく「商社で何をしたいのか」を明確にし、それを裏付ける具体的な経験を積むことです。

大学レベル別・最適戦略まとめ

▼早慶・旧帝大レベルの学生

• OB・OGネットワークを最大限活用し、各商社の違いを深く理解する
• 複数商社への同時アプローチで、自分に最適な企業を見つける
• 長期的なキャリアビジョンを構築し、入社後の具体的な目標を明確化

▼MARCH・関関同立レベルの学生

• 専門性（資格・語学・特定分野の知識）で差別化を図る
• 長期インターンシップや起業経験で実務能力をアピール
• 体育会活動やリーダーシップ経験でビジネススキルを証明

▼地方国立大学レベルの学生

• 地域性を活かした独自の視点で志望動機を構築
• 専門分野の研究成果を商社ビジネスと結びつける
• 堅実性と継続力をアピールポイントとして前面に出す

7大商社採用で重視される5つの要素

私の採用経験から、すべての大学レベルで共通して重視される要素をお伝えします。

要素1：明確な志望動機 「なぜ商社なのか」「なぜその会社なのか」「入社後何をしたいのか」この3つの質問に対して、具体的かつ説得力のある答えを準備することが最重要です。

要素2：実体験に基づく説得力 単なる憧れや理想ではなく、実際の経験から導き出された志望動機でなければ、面接官の心は動きません。

要素3：継続的な努力の証明 短期間の成功体験よりも、2年以上継続した活動とそこから得た学びの方が高く評価されます。

要素4：国際的な視野 商社は本質的にグローバル企業です。 海外経験や多様な文化への理解は、必須の要素と考えてください。

要素5：チームワークとリーダーシップ 商社の仕事は常にチームで進められます。 協調性とリーダーシップの両方を備えていることを証明する必要があります。

大学1年生から始める商社内定戦略

現在大学1〜2年生の方向けに、今から始められる戦略をご提案します。

大学1年生：基礎固めの年

• 英語力の向上（求人票で見かける目安は730点・800点・850点の3段階。まずは730点の確保から）
• 幅広い分野の読書で教養を身につける
• 様々なサークルや活動に参加し、自分の興味を見つける

大学2年生：専門性の構築

• 自分の興味のある分野を見つけ、深く学習を開始
• 長期インターンシップや海外経験を検討・準備
• 商社業界研究を本格的に開始

大学3年生：実践と準備の年

• 長期インターンシップや留学を実行
• OB・OG訪問を積極的に実施
• エントリーシート対策と面接準備を開始

大学4年生：実戦の年

• 就職活動本番での実力発揮
• 内定後も継続的な自己研鑽
• 入社準備とキャリア設計の明確化

転職者向け：商社への挑戦戦略

新卒だけでなく、転職で商社を目指す方も増えています。 転職の場合の戦略をお伝えします。

転職で有利な経験・スキル

• 海外駐在経験や国際ビジネス経験
• M&A・投資業務の経験
• 特定業界での深い専門知識
• 新規事業立ち上げの経験
• 高度な語学力（英語以外も含む）

本記事の年収データについて
企業別の平均年収は、各社の2026年3月期 有価証券報告書に記載された「平均年間給与」に基づきます。年代別・年次別・役職別の金額は、どの商社も公表しておらず、有価証券報告書や公的統計から計算で出せるものでもありません。本記事に出てくるこれらの金額は、著者が商社30年以上で見てきた範囲の目安です。実際の金額は部門・評価・業績連動賞与によって上下します。

待遇面も見ておきます。下の表は各社が2026年3月期の有価証券報告書で公表している平均年間給与です。国税庁「民間給与実態統計調査」（令和6年分）の給与所得者の平均478万円と比べると、いずれも大きく上回ります。ただしこれは全社員をならした数字で、職種別・年代別の内訳は公表されていません。

企業名	平均年収
三菱商事	2,113万円
三井物産	2,059万円
伊藤忠商事	1,991万円
住友商事	1,840万円
丸紅	1,784万円

私からの最終メッセージ

30年以上商社で働き、多くの後輩たちの成長を見守ってきた私から、商社を目指す皆さんに最後のメッセージをお送りします。

商社は確かに競争の激しい業界です。 しかし、だからこそ優秀で多様な人材が集まり、刺激的で成長できる環境があります。

❗大学名は確かに一つの要素ですが、それが全てではありません。 重要なのは「あなたが商社で何をしたいのか」「そのために何を準備してきたのか」です。

どの大学出身であっても、明確な目標と十分な準備があれば、打てる手は残っています。 自分自身の可能性を信じて、最後まで諦めずに挑戦してください。

商社で皆さんと一緒に働ける日を楽しみにしています。

▼7大商社採用で重要なポイントまとめ

• 大学名よりも「志望動機の明確さ」と「それを裏付ける経験」が重要
• 学歴フィルターの有無を公表している商社はない。学歴が効くのは書類とWebテストの段階に集中する
• MARCH・関関同立や地方国立大学からの内定も無理ではない
• GPAの基準を公表している商社はない。低すぎると説明を求められる材料にはなり、課外活動は差別化の材料になる
• 継続的な努力と具体的な成果を伴う経験が高く評価される
• 商社業界の最新動向を常に把握し、自分なりの視点を持つことが重要