大手商社の新卒年収500〜610万円｜年次別の推移と5社比較

この記事で分かること

大手商社への就職・転職で年収の実態を知りたい方に向けた、商社に30年以上勤めてきた経験からまとめた記事です。

・大手商社の新卒年収は初年度500〜610万円（公表されている初任給から計算）で、入社4〜7年目の20代後半には1,000万円を超える人も出てきます・海外駐在や語学力で年収がどう変わるか、公表されていること・いないことを分けて整理します・高年収の裏にある激務・転勤・プレッシャーなど、入社前に知っておくべきリアルを解説します

本記事の倍率・通過率・比率について
選考倍率、書類選考・面接の通過率、離職率、育児休業取得率などの数値のうち、企業や公的機関が公表しているものは出典を明記しています。出典の記載がないものは、著者が商社30年以上（うち人事部で新卒採用・中途採用の面接官を経験）で見てきた実感と、転職支援サービス各社が公開している情報をもとにした目安であり、公式な統計ではありません。企業・部門・年度によって変動します。

本記事の年収データについて
企業別の平均年収は、各社の2026年3月期 有価証券報告書に記載された「平均年間給与」に基づきます。年代別・年次別・役職別の金額は、どの商社も公表していません。本記事に出てくるこれらの金額は、著者が商社30年以上で見てきた範囲の目安であり、有価証券報告書や公的統計から計算で出せるものではありません。参考として、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の役職間賃金格差は非役職100に対して係長級128.6・課長級170.4・部長級204.8ですが、これは全産業の数字で商社の数字ではありません。実際の金額は部門・評価・業績連動賞与によって上下します。

はじめに

就職活動中の方や、商社への転職を考えている方から、いちばんよく聞かれるのが「大手商社の新卒年収はいくらか」です。私は総合商社に30年以上勤めており、人事部で面接官をしていた時期もあります。

先に結論を書くと、各社が公表しているのは初任給と、全社員の平均年間給与までです。新卒1年目の年収は、公表されている初任給に若手の賞与の目安を当てて計算すると500万〜610万円になります。2年目以降の金額は、どの商社も公表していないので、私が見てきた範囲の目安として分けて書きます。

高い年収の裏にある働き方や転勤の話も、あわせて書きます。

※以下は中途採用向けの転職エージェントです。在学中の方は大学のキャリアセンターや就活エージェントとあわせてご検討ください。既卒・第二新卒の方はそのまま無料で相談できます。

この年収が自分にとって現実的かどうかは、求人票の提示年収を見ると判断しやすくなります。

大手商社新卒年収の現実｜業界トップクラスの待遇の中身

まず初任給を見ます。各社が公表している大学卒の初任給は伊藤忠商事36.0万円、三菱商事35.0万円、丸紅35.0万円、住友商事33.5万円で、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」による大学卒の初任給26.2万円（月額）を7万〜10万円ほど上回ります（三井物産は募集要項に初任給の記載がありません）。

初任給は、いまは公表している4社とも33万円を超えています。私が入社した当時と比べると、水準は大きく上がりました。

▼大手商社新卒年収の構成要素

• 基本給：初任給で月額33.5万〜36万円（各社の募集要項・2026年9月確認）
• 賞与：年2回（業績連動）。若手のうちは基本給の3〜5か月分が目安（支給月数は各社とも非公表）
• 各種手当：住宅・通勤・家族手当等
• 海外勤務手当：駐在時に加算されるが、金額は各社とも非公表
• 語学手当：対象になる会社があるが、金額は各社とも非公表

入社後しばらくは差がつきにくく、数年たつと賞与と昇進の速さで差が出てきますが、評価の中身を公表している商社はありません。海外との仕事や出張・駐在が多い仕事でもあるので、年収だけでなく働き方もあわせて見てください。

本記事の賞与（ボーナス）について
賞与の支給月数は、5大商社をはじめ各社とも公表していません。募集要項で公表されているのは支給回数と業績連動である旨までで、三菱商事は「年2回（6月、12月）」、伊藤忠商事は「年2回（夏期、冬期）※業績に連動」と記載しています（2026年9月7日確認）。本記事に記載した月数は、著者が商社30年以上（うち人事部で新卒採用・中途採用の面接官を経験）で見聞きした範囲の目安であり、公式な統計ではありません。実際の支給額は会社の業績と個人評価によって毎年変動します。

総合商社と専門商社の年収比較で、総合商社と専門商社の違いも含めて全体像を把握してください。

中小商社で働くメリット5つも知ることで、大手と中小の年収・待遇の違いを比較検討できます。

中堅・中小商社ランキングを参考に、大手と中小企業の年収差や選択肢を広げてみてください。

各社の新卒年収ランキング

新卒の年収を各社は公表していないため、ここでは有価証券報告書の全社員の平均年間給与で比べます。三菱商事が2,113万円でトップとなり、三井物産と伊藤忠商事が続きました。5社の平均は約1,957万円で、国税庁の給与所得者平均487万円の約4倍です。

実際にいくらで募集されているかは、求人票の提示年収の欄で確かめられます。

▼大手商社年収ランキング（2026年3月期 有価証券報告書）

• 1位：三菱商事2,113万円
• 2位：三井物産2,059万円
• 3位：伊藤忠商事1,991万円
• 4位：住友商事1,840万円
• 5位：丸紅1,784万円

新卒の初任給を、各社の募集要項から並べます（大学卒・2026年9月8日確認）。三井物産は募集要項に初任給の記載がありません。

企業名	初任給（月額）	賞与目安（年2回）	初年度年収目安
三菱商事	35.0万円	3〜5か月分	525〜595万円
伊藤忠商事	36.0万円	3〜5か月分	540〜610万円
三井物産	非公表	3〜5か月分	算出できず
住友商事	33.5万円	3〜5か月分	500〜570万円
丸紅	35.0万円	3〜5か月分	525〜595万円

※初年度年収は、初任給×12か月に賞与3〜5か月分を加えた計算値です。手当の金額は各社とも公表していません。

上のランキングの金額は全社員の平均値であり、新卒1年目でこの金額をもらえるわけではありません。 入社後の年収がどこまで伸びうるかを見る目安として使ってください。

年収の伸びは、基本給よりも賞与の動きで大きく変わります。中堅になると、好調な年には基本給の6〜8か月分の賞与が出ることもあります（支給月数は各社とも非公表で、私が見てきた範囲の目安です）。

▼新卒年次別年収目安（大手商社平均）。年次別の年収を公表している商社はないため、1年目以外は私が見てきた範囲の目安です。

• 1年目：500〜610万円
• 3年目（25歳前後）：525〜765万円
• 5年目（20代後半）：800〜1,200万円
• 10年目（30代前半・課長代理クラス）：1,200〜1,600万円
• 15年目（課長クラス）：1,800〜2,300万円

20代向けの求人がどのくらいの年収を提示しているかは、求人票を見ると分かります。

専門商社とは何かでは、専門商社の平均年間給与を有価証券報告書の公表値で示しています。総合商社の水準と読み比べると、なぜ差が生まれるのかが見えてきます。

新卒1年目から高年収｜給与システムの仕組みと昇進制度

大手商社の給与システムは「基本給＋各種手当＋賞与」で構成され、業績連動の賞与で年収が年ごとに動くのが特徴です。 新卒のうちは、好調な年でも賞与は基本給の3〜5か月分程度です。

若手のうちは差がつきにくく、差が出てくるのは業績連動の賞与と、その後の昇進の速さです。 評価や等級の仕組みを詳しく公表している商社はないので、これは私が見てきた範囲の話です。

年収に占める基本給・賞与・手当の構成比を公表している商社はありません。海外駐在手当の金額も5社とも非公表で、赴任先の国・家族構成・その年の為替で変わります。

総合商社の昇進は、一般的に「担当者→主任・係長→課長代理→課長→部長」という順で上がっていきます。等級の名称と年数は会社によって違い、各社とも公表していません。入社から8〜12年で課長代理クラス、13年前後で課長クラスというのが、私が見てきた範囲での標準的な進み方です。

早い人では入社5年目前後で任される範囲が一段広がりますが、昇進の年次を公表している商社はなく、これも私が見てきた範囲の話です。

▼昇進に伴う年収アップ目安

• 担当者（1〜3年目）：500〜765万円
• 主任・係長クラス（4〜8年目）：800〜1,200万円
• 課長代理クラス（8〜12年目）：1,200〜1,600万円
• 課長クラス（13年目以降）：1,800〜2,300万円
• 部長クラス（20年目以降）：2,200〜2,800万円（役職別の年収も昇進の年次も各社とも非公表。上は私が見てきた範囲の目安です）

昇進は年数だけでは決まらず、私の見てきた範囲では、担当した仕事の成果や、組織をまとめる力などが見られていました。

大手商社の給与は、成果が賞与や昇進に反映される仕組みになっています。ただし評価の中身は公表されていないので、何をすればいくら上がるとは言えません。 一方で、成果が出せなければ昇進は止まり、年収の伸びも鈍化するリスクがあることも理解しておく必要があります。

部門別・職種別で変わる金額の違いとは？

同じ年に入社しても、数年たつと賞与や昇進の速さで差がついてきます。部門別・職種別の年収を公表している商社はないので、ここは私が見てきた範囲で書きます。

賞与は会社・部門・個人の業績で決まるので、配属部門によって差がつくことはあります。

エネルギーや金属資源の部門は大きなプロジェクトを扱います。 私自身は資源部門に配属されて社会人生活を始め、その後に食料事業部や企画部門を経験しましたが、扱う案件の規模によって賞与の出方がはっきり違うことは肌で感じてきました。

▼職種別の特徴

• 営業職：担当案件の成果が数字で見えやすい
• 企画・戦略職：会社全体の方針づくりに関わる
• 財務・経理職：専門性が評価の材料になる
• デジタル・IT職：募集が増えている分野（職種別の年収を公表している商社はありません）

配属の希望を出すときは、年収の見込みより、続けて取り組める分野かどうかを先に考えることをお勧めします。部門をまたぐ異動もあるので、最初の配属で全部が決まるわけではありません。

30年以上勤める私が見てきた、給与の上がり方

初任給は「各社の新卒年収ランキング」の表のとおりです。

ここでは、年次が上がるにつれて何で給与が動くのかを、私が見てきた範囲で書きます。金額そのものは人と年度によって大きく違うので、上がり方の筋道のほうを見てください。

国内勤務から海外駐在に移ったときが、いちばん大きく動きました。 ただし駐在手当や住宅・医療・教育の補助をどこまで出すかは、どの商社も公表していません。金額は求人票や社内規程を見ないと分かりません。

▼年次が上がるときに効いたもの

• 海外駐在に出たとき（手当と現地補助がつく）
• 留学から戻って役割が変わったとき
• 担当する案件の規模が一段上がったとき
• 部門の業績が良く、業績連動の賞与が伸びた年

年次別の金額は「各社の新卒年収ランキング」の章に目安として載せたので、ここでは並べ直しません。年次別の年収を公表している商社は1社もなく、その金額も私が見てきた範囲の目安です。

業績が落ち込んだ年は賞与が減り、前の年と手取りがかなり変わることもあります。業績連動の賞与の比重が大きいぶん、年による振れ幅があります。

新卒で1000万円は可能？昇進スピードと年収アップの条件

結論から言うと、新卒1年目で年収1000万円は現実的ではありませんが、入社4〜7年目の20代後半になると、超える人が出てきます。

エネルギーや金属のような大型案件を扱う部門に配属され、早めに駐在に出た人に多い印象です。ただし個人の年収は会社が公表するものではないので、ここに書けるのは私が社内で見てきた範囲の話です。

1,000万円に届くかどうかを左右するのは、配属先で任される仕事の大きさ、海外駐在の時期、業績連動の賞与です。どれも本人の努力だけでは決まらないので、「何年目に必ず届く」とは言えません。

年収が上がる時期は、責任も出張も増える時期と重なりやすいことも知っておいてください。

海外勤務があるかどうかは、求人票の勤務地の欄に書かれています。

海外勤務・語学力・資格が与える影響

海外駐在は、若いうちに年収が大きく動く機会の一つです。 手当の水準を公表している商社は5社ともありません。駐在手当に、住居費や子女教育費の補助が加わる形が一般的です。私の見てきた範囲では手元に残る額が国内勤務時を上回ることが多いと感じますが、赴任先の物価や税制によって差が大きく、一律に何倍とは言えません。

▼手取りの増え方を左右するもの（金額はいずれも各社とも非公表）

• 赴任先の国（物価水準と治安。危険地手当が付くかどうか）
• 家族を帯同するかどうか（住居費と子女教育費の負担が変わる）
• その年の為替（現地通貨で受け取る部分の円換算額が動く）
• 赴任時の等級（基本給そのものの水準）

▼語学力と年収の関係

• 語学手当を設けている会社はあるが、支給条件も金額も公表されていない
• 求人票に点数が載る場合の目安は730点・800点・850点の3段階（合否基準は非公表）
• 900点は三井物産の求人票にWANT要件として出てくる水準（同社は「※目安です。TOEICの取得は応募時に必須の条件ではございません」と注記）
• 英語以外の言語ができると、その地域を扱う部署で見てもらえる材料になる
• ただし語学だけで昇進が決まる制度を公表している商社はない

初回の海外駐在は、私が見てきた範囲では入社5〜8年目が多い印象です。三菱商事は、原則として入社8年目までに研修などの形で全総合職に海外経験を積ませる方針を公表しています。

MBAは資格ではなく経営学の修士号ですが、留学費用を会社が負担する制度を持つ商社はあります。ただし、取得すれば昇進が約束されるという制度を公表している商社はありません。

私自身も入社5年目に会社の派遣で米国のビジネススクールに通いましたが、それが年収にいくら効いたかを切り分けて言うことはできません。

【注意点】落とし穴｜激務・転勤・プレッシャーの実態

年収の高さだけで選ぶと、入社後のずれが大きくなります。働き方・転勤・プレッシャーについて、公表されている数字と私の実感を分けて書きます。

各社が公表している月平均残業時間は、三菱商事11.4時間（2025年度・法定8時間を超える部分）、三井物産28.4時間（2026年3月期・本店および国内支社の非管理職が対象）、伊藤忠商事 約10時間（2025年度・法定労働8時間を超える部分）、住友商事9時間51分（2025年度）、丸紅16.7時間（2026年3月期・単体）です。伊藤忠商事は法定の8時間を超えた分だけを集計しており、各社で集計の定義が違う点に注意してください。1日あたりにすると30分から1時間半ほどで、毎日が深夜までというわけではありません。ただし部署や時期による差は大きく、案件の山場では長くなります。部署別の残業時間を公表している商社はありません。

若手でも金額の大きい取引を担当することがあり、そのプレッシャーは小さくありません。

転勤・駐在も多い仕事です。私も海外駐在を3回経験しました（シンガポール、インドネシア、中東）。駐在には家族の生活も大きく関わります。子どもの学校、配偶者の仕事、親の介護など、年収では埋められない負担が出てくることがあります。

働き方の厳しい時期が続けば、体調を崩すこともあります。各社とも相談窓口や健康管理の制度を設けているので、入社前に採用ページや統合報告書で確かめておくと安心です。

転勤や海外勤務をどうしても避けたい方、仕事と家庭の時間をきっちり分けたい方は、総合商社の働き方が合うかを慎重に考えてください。一方で、この厳しさの先に、ほかでは得にくい経験があるのも事実です。

社会人3年未満で応募できる求人があるかどうかは、応募要件の欄で確かめられます。

他業界との比較｜金融・コンサル・メーカーとの差

金融・コンサル・メーカーと比べたいという質問はよく受けます。ただ、業界ごとの新卒年収や入社10年後の年収を公表している会社はほとんどなく、求人サイトで見かける金額を並べても、同じ物差しで比べたことにはなりません。ここでは、公表されている数字だけで商社の位置を確かめます。

▼公表されている数字で見る大手商社の水準

• 初任給（大学卒・月額）：伊藤忠商事36.0万円・三菱商事35.0万円・丸紅35.0万円・住友商事33.5万円（各社の募集要項・2026年9月確認。三井物産は記載なし）
• 大学卒の初任給の全国平均：26.2万円（厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」）
• 5大商社の平均年間給与：1,784万〜2,113万円（2026年3月期 有価証券報告書。全社員の平均で、平均年齢は42〜43歳）
• 給与所得者全体の平均給与：487万円（国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」）

他の業界の会社と比べたいときは、志望先の有価証券報告書の「従業員の状況」で、平均年間給与と平均年齢を見てください。上場企業どうしなら同じ物差しで比べられます。非上場の会社や外資系は公表していないことが多いので、求人票の提示年収で個別に確かめるしかありません。

商社の業績は資源価格や為替に振られるため、年収も業績連動の賞与を通じて年ごとに上下します。平均年間給与も、決算期によって会社の順位が入れ替わることがあります。

外資系コンサルとの違いもよく聞かれます。私が見てきた範囲では、コンサルは特定のテーマを深く掘る仕事、商社は事業を自分で動かしながら幅を広げる仕事という違いがあります。どちらが年収で上かは、会社と役職によって変わるので一概に言えません。

業界を選ぶときは、年収だけでなく、転勤や海外勤務の有無、働き方、どんな経験を積みたいかも含めて判断することをお勧めします。

まとめ：大手商社新卒年収の全貌と転職・就職成功のポイント

▼大手商社新卒年収の重要ポイント

• 初年度年収：500万〜610万円（公表されている初任給＋賞与3〜5か月分から計算。給与所得者全体の平均487万円＝国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」より高い水準）
• 公表されている実額は、5社の有価証券報告書の平均年間給与で1,784万〜2,113万円（2026年3月期。5社とも平均年齢は42〜43歳）。20代・30代の年収を公表している商社はありません
• 海外駐在中は各種手当が加わるため手取りが増える（金額は各社とも非公表で、倍率で示せる数字はない）
• 部門・職種別の年収は非公表（差はあるが、外から確かめる方法はない）
• 業績連動で年収の変動幅が大きい
• 初任給（大学卒・月額）は伊藤忠商事36.0万円〜住友商事33.5万円（三井物産は募集要項に記載なし）
• 年次別の目安は5年目800〜1,200万円、10年目1,200〜1,600万円（年次別の年収を公表している商社はなく、私が見てきた範囲の目安）

未経験から応募できる求人があるかどうかは、求人票の応募要件の欄に書かれています。

年収の数字は大事な判断材料ですが、公表されているのは初任給と平均年間給与までです。それ以外の金額は目安として読み、働き方や転勤もあわせて、自分に合うかどうかを考えてください。